アメリカに関するFAQ
Frequently Asked Questions アメリカで行う映像制作に関して
弊社では、アメリカでの映像制作を検討されているお客様から、撮影に関する様々なご質問をいただいております。特に撮影許可については、日本とは異なる部分も多く、不安に感じられる方も少なくありません。
海外での撮影プロジェクトを計画されている皆様が直面しやすい疑問点を解消するため、アメリカでの撮影における重要なポイントと、現地のプロダクション事情にまつわるよくある質問をまとめました。
商業用フィルム、企業VP、ドキュメンタリー、CMなど、どのようなジャンルの撮影においても、スムーズな制作を実現するためのポイントがいくつかあります。アメリカでの撮影プロジェクトを成功させるために、まずはここから準備を始めてみましょう。
どこの国での海外撮影をサポートしていますか？
アメリカと世界の他の地域での海外撮影をサポートしております。
また、ニッポン・プロダクションとパートナー関係を築き、150カ国以上をカバーし、世界中で日本語と英語の双方を話すメディアクルーが活躍しています。
治安はどうですか？
アメリカの治安は、エリアや時間帯によって大きく変わります。ニューヨークやロサンゼルスのような大都市、人通りの多い場所などは比較的安全です。しかし、人通りが少ない道や夜間、特に女性が一人で歩くのは避けた方が良いでしょう。
文化や宗教について注意するべき点はありますか？
アメリカは多文化・多宗教の国であり、地域によって多様性が異なります。
西海岸や東海岸の大都市のように多様な宗教や文化が入り混じっているエリアでは、異なる背景を持つ人々への理解が比較的浸透しています。しかし、南部など、日本人やアジア文化全般とあまり交わりのない地域では、現地のしきたりや文化、宗教的慣習への配慮が必要です。
撮影を行う際には、事前にロケーション周辺の文化やコミュニティの特性をリサーチし、敬意を払った行動を心がけましょう。
撮影許可は必要ですか？
アメリカでの撮影において、基本的に報道目的であれば撮影許可は必要ありません。
しかし、それ以外の目的の撮影では、撮影の規模や使用する機材によって、撮影許可の要不要が変わってきます。例えば、大規模なクルーやプロ仕様の機材を使用する場合、ほどんど撮影許可が必要です。
特にニューヨークやロサンゼルスといった大都市での撮影では、撮影許可が必要な場合がほとんどです。公共の場での道路を使用する際や、公園や特定の建物での撮影を行う際には、事前に適切な許可を取得することが必須です。無許可での撮影はトラブルの原因となりかねませんので、必ず確認し、必要な撮影許可証を取得しましょう。
撮影許可申請の費用はどれくらいですか？発行されるまでにかかる時間は？
撮影許可の取得費用は、撮影場所や規模によってかなり幅があります。場所によっては、警察官や消防士、撮影隊対応のスタッフ（サイトレップ）の雇用が条件となり、その分のコストが加算されることもあります。例えば、道路や公園での撮影許可では、こうした費用が発生しやすい傾向にあります。
撮影許可証が発行されるまでの期間は、目安として約1〜2週間です。しかし、特別な交渉が必要な場所や人気のロケーションでは、さらに時間を要する場合があるため、余裕を持ったスケジュールを組むことが重要です。
国立公園で撮影することはできますか？可能な場合、条件は？
国立公園での撮影は可能ですが、撮影隊の規模や撮影内容・目的によって撮影許可の条件は大きく変わります。商業目的の大規模撮影は審査が厳しく、撮影許可の取り方も複雑になります。
特に重要な点として、基本的にドローン撮影は禁止されています。ドローンの撮影許可が下りることは非常に稀で、ドローン撮影の許可が不要な場所はほぼありません。事前に公園管理局に問い合わせ、撮影許可が必要な場合に該当しないか、詳細な条件を必ず確認しましょう。
報道ビザは必要ですか？
もし報道目的で入国される場合、可能であれば報道ビザを取得して来られるのが理想的です。これにより、スムーズな取材活動や撮影許可の取得に繋がりやすくなります。
報道目的以外の撮影、例えば商業用のCMや企業VPなどの場合は、ESTA（電子渡航認証システム）にて入国されるケースが一般的です。ただし、滞在期間や活動内容によっては別途ビザが必要となる可能性もあるため、事前に米国大使館や領事館の情報を確認し、適切な入国手続きを行うことが重要です。個別の状況に応じて、撮影許可の取り方と共に、必要なビザについても確認しておくことをお勧めします。
機材を持ち込む際の制限はありますか？ATAカルネは使用できますか？
アメリカに機材を持ち込む場合、一定の制限がありますが、ATAカルネを使うことは可能です。
カルネなしで入国する場合でも、個人使用の範囲内と判断される機材であれば、大きな問題なく入国できることが多いです。例えば、小型のカメラやレンズ数点など、一般的な手荷物と見なされる範囲であれば問題ないでしょう。
現地通貨の現金を用意する必要がありますか？
はい、少額で構いませんので、チップなどで使うための現地通貨（米ドル）の現金を用意することをお勧めします。
アメリカではクレジットカードやデビットカードでの支払いが非常に普及しており、多くの場所で現金なしで過ごすことが可能です。しかし、レストランやホテルでのサービスに対するチップ、駐車場での少額の支払い、屋台や小規模な店舗など、現金が必要となる場面がまだ存在します。また、撮影現場で急に小銭が必要になることも考えられますので、いざという時のために少額の現金があると安心です。
クレジットカードでの支払いは可能ですか？
はい、アメリカではクレジットカードでの支払いが主流で、基本的にどこでも使えます。
スーパーマーケット、レストラン、ホテル、ガソリンスタンドなど、ほとんどの場所でクレジットカードやデビットカードが利用可能です。近年では、キャッシュレス化がさらに進み、一部のカフェや店舗では現金を扱わないところも出てきています。
タクシーでの移動は安全ですか？
タクシーでの移動は、地域や時間帯によりますが、基本的には安全です。大都市圏では、配車アプリ（UberやLyftなど）の利用が一般的で、運転手や車両の情報が記録されるため、より安心して利用できます。ただし、夜間、特に女性のみで乗る場合は、場所によっては注意が必要です。知らないエリアや人通りの少ない場所での乗車は避け、可能な限り信頼できる配車サービスを利用し、乗車前に車両と運転手の情報を確認する習慣をつけましょう。
水道水は飲めますか？
アメリカの水道水は、うがいや歯磨きなどには問題なく使用できます。しかし、飲み水としては、ボトルで購入したミネラルウォーターを使用することをお勧めします。地域によっては水質が異なったり、配管の問題で味が気になったりすることがあるためです。
ただし、レストランやカフェなどで水道水をフィルターで浄化して提供している場合は、安心して飲用できます。また、一部の施設では、高性能な浄水器が設置されており、そこから供給される水も問題ありません。
コンセントのタイプは？ 現地で使用されている電圧は？
アメリカのコンセントタイプは、日本と同じAタイプです。そのため、コンセント形状を変えるための変換プラグは基本的に必要ありません。しかし、電圧は120Vです。日本の100Vとは異なるため、ご自身の電子機器を使用する際には注意が必要です。パソコンのアダプターなど、120Vまで対応する機器も多いですが、念のためご使用になる機器の仕様を事前に確認してください。対応していない場合は、故障の原因となるため変圧器が必要な場合もあります。
ドローンの持ち込み・飛行撮影は可能ですか？また、ドローン撮影の条件は？
日本からドローンを持ち込めますが、アメリカでのドローン撮影の条件は厳しく、特に商業目的の場合、FAA（連邦航空局）による機体登録とパイロットのライセンスが必須です。
海外からの持ち込み機体を商業利用で登録するプロセスは非常に複雑で、現実的ではありません。そのため、ドローン撮影が必要な場合は、アメリカ拠点のFAAライセンスを持つ経験豊富なドローンパイロットに依頼するのが一般的です。ドローン撮影を行う際に許可が不要なケースは商業利用ではほぼありませんので、必ず現地の専門家と連携しましょう。
